2006年10月31日第51回「今月の映画」「ワールド・トレード・センター」

○（プログラムより）「ワールド・トレード・センター」は文字通り、2001年9月11日に最も甚大な被害を出した場所そのものを舞台にした作品である。しかし、そこに描かれてのは政治的な背景や歴史的な評価ではなく、ＴＶの画面やその後の報道などでは決して知りえなかった血の通った真実の人間ドラマ。
避難する人々を救助するため、命を顧みずワールド・トレード・センターに入り、倒壊した瓦礫に封じ込められた実在の港湾局警察官の勇気と、彼らの生還を待ち続ける家族・・・

2001年9月11日、午前8時40分過ぎ。あるはずのない旅客機の機影がマンハッタン上空を横切った。やがて起こる巨大な地響き・・・ニューヨークのシンボルともいえる２つのタワー、ワールド・トレード・センター北棟にアメリカン航空１１便が、そしてユナイテッド航空１７５便が南棟に激突した。
港湾局警察官のジョン・マクローリンとウィル・ヒメノは同僚と共に現場に急行。「全てのことに備えてきたつもりだが、これほどの事態とは・・・・・」誰もがあまりの惨状に呆然と立ち尽くすしかなかった。
しかし、手をこまねいていることはできない。リーダーのマクローリンはヒメノを含めた３名の部下と共に、ビルの内部へ避難者の救出に向かう。その時、再び起こる轟音・・・ビル全体が崩壊を始めたのだ。奇跡的に生き残った２人だったが、瓦礫の下敷きになって身動きすらとれなくなってしまう。
互いの姿は見えなかったが、彼らには一筋の光が見えていた。それは必ず生きて帰れるという希望の証し。そして闘っているのは彼らだけではなかった。無事を祈る家族、二次災害を恐れずに瓦礫の下に埋もれた彼らを救い出そうとする海兵隊員、消防士、警官たちにとっても、永遠のように長い時間が過ぎていくのだった・・・・・。

●大きなビルの瓦礫の中に埋もれ、絶望的な中から、二人の警察官が救出される姿は、本当に感動的でした。
と同時に、不思議な気持ちにもなりました。膨大なエネルギーを注いで、二人を救出する感動的なシーンと同時に、一方では、何百人、何千人、何万人、もしかしたら何十万人もの人たちが、現に、アフガニスタンやイラクで戦死しています。
戦車から一発の砲弾を撃つことによって、その先が見えないけれども、一体、何人の人が死んでいるのだろうか？また、軍艦や飛行機から打たれるミサイルによって、どれだけの人たちが亡くなっているのだろうか？

●2006年10月19日、日刊ゲンダイ＜大新聞・テレビじゃわからない「国際政治の“陰謀”舞台裏」『米軍事産業に“北朝鮮脅威”は千載一遇の好機』＞より
２００１年の「９・１１テロ」がアメリカの軍事産業の救世主になったことは間違いない。アメリカ政府はテロ対策の名目で軍事予算を毎年拡大していて、今では年間６０兆円近くまで膨れ上がっている。・・・・・
現在進行中のアフガニスタンやイラクでの戦闘では、投下された爆弾の約４分の１が、ヒューズ・コネクションの不作動で不発に終わってしまったという。実はこれらの爆弾は、第２次世界大戦でＢ５２が日本に投下した爆弾の残りという“遺物”だったのである。米軍はヒューズが作動するかどうかをチェックするのは手間がかかりすぎるので、古い爆弾をすべて投下してしまったのだ。案の定、４発に１発は不発弾になってしまった。
当初アメリカは、これら不発弾の処理を日本の自衛隊にやらせようとした。Ｂ５２によるじゅうたん爆撃が残した不発弾の処理に実績のある自衛隊に任せれば、アメリカも安心と思ったようだ。しかし、あまりに虫のいい話に、さすがの防衛庁もＮＯと言った。・・・・・
・・・・・盛んに北朝鮮やイランの脅威をあおり立てる背景には、こうした事情があるのだ。
とはいえ、北朝鮮によるミサイル連続発射や核実験強行のおかげで、アメリカの軍需産業はますます活気づいている。
「アメリカ本土にはどうせ届かない。一番震え上がっている日本に研究開発費を出させればいい」
これがブッシュ政権の本音だ。＜浜田和幸（国際未来科学研究所代表）＞

●１８年９月９日、読売新聞夕刊＜フセイン政権「アル・カーイダと無関係」＞より
米上院情報特別委員会は８日、イラク戦争の開戦前に米政府が持っていたフセイン政権の大量破壊兵器計画や、国際テロ組織アル・カーイダとの関係についての情報を検証した報告書を発表した。
報告書は「フセイン政権が（アル・カーイダ指導者）ウサマ・ビンラーディンと関係を築こうとした証拠はない」と断定、大量破壊兵器計画についても、少なくとも1996年以降、存在しなかったと結論づけた。
ブッシュ政権が2003年、中央情報局（ＣＩＡ）などの情報をもとに挙げた開戦理由がことごとく覆された形で、米軍イラク駐留の是非をめぐる論議にも影響を与えるとみられる。
報告書によると、今年6月に米軍の攻撃で死亡したヨルダン人テロリスト、アブサブ・ザルカウィ容疑者が02年5月～11月にバグダッドに滞在していたことは確認されたが、元大統領フセインは保護するのでなく、逆に所在を突き止め、拘束しようとした形跡があるとしている。さらに、フセインはアル・カーイダを警戒し、幹部との会合を拒否していた事実も確認された。
イラクの大量破壊兵器計画についても、パウエル国務長官（当時）が国連安全保障理事会で説明した移動式の生物兵器製造施設や、ウラン濃縮用とされたアルミ管の疑惑を全面否定した。
報告書を受け、民主党のカール・レビン上院議員は「ブッシュ・チェイニー政権の民意を欺く偽計が明るみ出た」と政権批判を強めた。これに対し、ホワイトハウスのスノー報道官は「新しい事実は何もない」と静観の構えだが、報告書は、イラク戦争を最大の争点とする11月の中間選挙の論議に一石を投じることになりそうだ。

●18年9月11日、日刊ゲンダイ＜Ｗポスト紙「5年たっても消えない陰謀説」９・１１に米政府が関与＞より
8日付の米ワシントン・ポスト紙は、01年の同時テロ事件に関して「アフガニスタンやイラク侵攻の口実にするために米政府が仕組んだ」などの陰謀説がいまだに根強く信じられているとの記事を掲載した。現在でもインターネットを通じてさまざまな情報が飛び交っており、書評も出ないのに陰謀説を紹介した本は10万部以上が売れたという。
同紙は、ある大学が実施した世論調査を取り上げ「36％の人が米政府はテロに手を貸したか、もしくは意図的に何も対策を講じなかったと疑っており、12％は国防省に突っ込んだのはミサイルだと思っている」と紹介した。
また陰謀説を信じている人の中には、政府の元高官も何人かいると指摘。そのうちのひとりは同紙のインタビューに答え、「ドイツ国会議事堂放火のようだ」と、ヒトラーが共産党弾圧の口実にした歴史的な事件を引き合いに出して自説を強調した。
同紙によると陰謀説の内容は多様で、「国防総省は旅客機が突っ込んだとされる6分前には爆発していた」「イスラエルや英国の情報機関が暗躍した」などというものもあるという。

●18年9月12日、日刊ゲンダイ＜9・11テロから5年「強まる陰謀説」＞より
アメリカを襲った「9・11テロ」から丸5年になるが、米国で日増しに強まっているのが「ブッシュ政権が仕組んだ陰謀」説だ。米上院が正式に「イラクの大量破壊兵器の存在」を否定し、「フセイン政権とアル・カーイダは無関係」と報告書を発表したことも拍車をかけている。
先週8日付のワシントン・ポストは陰謀説を特集。それによると、ある大学が実施した世論調査では、「36％の人が米政府はテロに手を貸したか、もしくは意図的に何も対策を講じなかった」と疑っている。
3人に1人が、米政府の発表を信じていないのだからすごいことだ。陰謀説を紹介した本は口コミだけで10万部以上売れているという。
陰謀説の大きな根拠となっているのはビデオ映像だ。２機の旅客機が突っ込んだ世界貿易センタービルでは、激突部分より10階以上下の部分で何度も閃光が見えたことから、旅客機の激突寸前に「ビルが内部から爆破された」との陰謀説が根強い。さらに、旅客機がミサイル（？）を打ち込んだ説もある。
また国防総省にも旅客機が突っ込んだが、被害が小さいことから、旅客機でなく、「ミサイル攻撃」説が消えない。
「いずれにしても、容疑者は旅客機に乗っていて全員死亡だし、次々と検挙された支援組織なるものからも犯行を裏付ける決定的証言は出ていない。映像で判断するしかないのです」。そこで、米ＣＮＮテレビがネット配信版で5年前の映像を5年前と同じ時間で放映することにした。
5年前は驚きだけで見ていたが、冷静にじっくり映像を見ていれば、何か見えるかもしれない。米国のほとんどのテレビは追悼式を流しますが、このＣＮＮ放送がどのくらいの視聴率をとるか、こちらではちょっとした話題です（在米ジャーナリスト）。
ブッシュはさらに苦境に陥るか。

●2006年9月22日、週刊ポスト＜9・11テロ、5年目の真実「この証拠10を見よ！」＞（ベンジャミン・フルフォード著）より
9・11テロは、アメリカ人の怒りに火を点け、ブッシュ政権はそれを追い風に、“侵略戦争”に邁進した。だが、人々が冷静さを取り戻すにつれて、9・11には不審な点が数多いことが明らかになりつつある。
本誌の新年スクープ・リポートで「9・11は自作自演ではないか」と指摘したベンジャミン・フルフォード氏が、5周年を迎えた今、新たな証拠映像・資料をもとに、隠された“アメリカの陰謀”を明らかにする。

＜崩壊場所より下の階で爆煙が＞
私は今年初め、「週刊ポスト」で、「9・11自爆テロは民間航空機ではなかった」と題したリポートを発表した。その後、研究者やジャーナリストたちによって真相解明がさらに進み、「アメリカ政府は9・11に関して嘘をついている」ことを示す数多くの「新証拠」が見つかっている。
今回のリポートでは、そのなかから私が注目する10の証拠を取り上げたい。
証拠①ＷＴＣ（世界貿易センター）崩壊直前の「閃光」「爆煙」「爆発音」（写真あり）＜略＞
〃 ②「パンケーキ現象」は起きていない・・・・・アメリカ政府の説明では、激突した2機の機体から漏れたジェット燃料が引火して、機体が全焼するほどの高熱が発生、この火災によってビルの鉄骨が溶け、上層階の重みに耐えられなくなって、下方向に押し潰される形で崩壊したという。この現象で崩れた建物はパンケーキを重ねた形状になることから「パンケーキ現象」と呼ばれる（写真あり）。
ところが、南タワー崩壊の映像を見ると、水平方向どころか斜め上の方向にまで建材が飛び散っている。しかも窓枠や壁材だけでなく、鉄骨の破片まで見える。通常のパンケーキ現象ならば、上から下へグシャッと潰れるだけだ。
鉄骨が粉々になってぶっ飛ぶほどの大爆発を起こすには、爆薬を使わなければ絶対に無理だ。また、南タワー付近に停まっていた車が真っ黒焦げになっている。これは爆薬による熱によって燃えたという疑いが濃い。
証拠③専門家が発見した爆破の痕跡・・・・・ビルが“爆破”されたことを示す決定的な証拠も出ている。現場で採取されたビルの瓦礫（写真あり）から、火薬が使われた痕跡が発見されたのだ。＜略＞
証拠④灼熱の火災現場で助けを求める女性・・・・・米政府の発表では、火災による高熱でＷＴＣの鉄骨が溶解したという。同タワーの鋼材の融点は1630度以上とされている。
だが、北タワー崩壊直前の映像には、航空機が激突した穴から助けを求めている髪の長い女性の姿が確認できる（写真あり）。
証拠⑤鉄骨を溶かした「真犯人」・・・・・ＷＴＣの鋼材が溶けて流れ出している映像も確認された（写真あり）。ＷＴＣの鉄骨の検査を行なったアンダーライターズ・ラボラトリー社（非営利の民間会社）の担当者はこう証言した。
「ジェット燃料の燃焼では260度程度しか出ない。どんな条件でも1000度を超えることはない」
つまり、ジェット燃料による火災で鉄骨が溶解することは考えられないのだ。04年10月、ベネズエラの56階建て高層ビルが17時間にわたって26階部分を焼き尽くした火災でも、ビルは崩壊しなかった。これまで「火災」によって崩壊した鉄骨高層建築はない。＜略＞
証拠⑥航空機に装着された「筒状の物体」・・・・・＜略＞（写真あり）。私はこの物体が「軍事用のミサイル」だった可能性が高いと考えている。
　証拠⑦ＷＴＣ所有者の「ビルは解体された」証言・・・・・崩壊のなかでも、最も不可解なのが第7ビルの崩壊だ。47階建ての第7ビルの崩壊はツインタワーに比べて注目度は低いが、このビルの崩壊こそ、「9・11の疑惑」の中心である。
政府の見解では「第7ビルは周囲の火災の影響で崩壊した」とされている。ツインタワーから離れた場所にあり（見取り図あり）、周りのビルが崩壊を免れたのに、第7ビルだけが完全に崩壊したのは不可解だ。
ＷＴＣのリース権をテロ事件の6週間前に取得していたラリー・シルバースタイン氏（シルバースタイン社社長、ユダヤ文化遺産美術館理事）は、＜略＞「消防署長からの連絡を受け、『もう（第7ビルの）鎮火は無理だ』と聞かされた。そこで私は『多くの人命が失われてしまった。おそらく、最もスマートな方法はビルを“pull it（建築用語で解体するという意味）”することでしょう』と答えた。そして彼ら（消防隊員）は解体を決定し、私たちはビルの崩壊を見届けた」
後にシルバースタイン氏はこの発言を訂正、「“pull it”は“解体”ではなく、“引く（消防隊士を退避させる）”の意味で使った」としている。だが、彼が消防署長から連絡を受けたのは、すでに周辺から消防士たちが退避した後のことだ。
第7ビルではテロ発生3日前の9月8日に“警備の都合”で建物から全員が一時退去させられている。このときに爆薬が仕掛けられた可能性もある。
証拠⑧第7ビルの崩壊速度・・・・・第7ビルは約4.5秒で一気に崩壊した。これは真空状態での物体の落下速度とほぼ同じ。第7ビルと同じ高さから鉄の球を落とす実験をした場合、空気抵抗があるため5.6秒かかる。4.5秒で落ちるには、下の階を爆破して真空状態にしなければ無理なのである。
　証拠⑨ペンタゴン（国防総省）が公表した「衝突写真」は不明点だらけ・・・・・前回のリポートで、ペンタゴンの倒壊現場の画像から、航空機の衝突そのものがなかった可能性が強いことを指摘した。
この疑惑が各方面から指摘され、ペンタゴン衝突時の映像を公開するよう民間団体から要求されたことで、今年5月16日、司法省はようやくペンタゴンが撮影していた監視カメラ2台の映像を公開した。だが、航空機と確認できる物体は見当たらず、一瞬にしてペンタゴンが炎上しただけだ（写真あり）。
航空機の速度について、国家運輸安全委員会は「時速852キロメートルで衝突」と説明・・・・・＜略＞・・・・・
この映像は、航空機衝突の証拠にならないだけでなく、ペンタゴンの「映像捏造疑惑」まで浮上させた。建物が炎上した後の映像を見ると、飛行物体の残した煙が渦巻いている。航空専門家はこう疑問を呈する。
「もし時速852キロメートルで機体が衝突したなら、後ろの煙はまっすぐに残る」
米政府の発表では、航空機は衝突箇所とは反対側にあるラムズフェルド国防長官の執務室方向から飛んできたにもかかわらず、わざわざ急旋回している（図あり）。
「テロリストが国防長官をわざわざ避けた」理由が解せないのはもちろんだが、時速852キロメートルで飛ぶ航空機を急旋回させ、高さ22メートルしかない建物に衝突させるという芸当自体、不可能に近い。あるベテランパイロットは、「この急旋回で生まれる重力に人間は耐えられない。人間の操縦する飛行機ではない」という見解を示した。
興味深い写真も発見された。ペンタゴンに突入したとされる民間機をその日操縦していたとされるのは、元米軍パイロットだったチャールズ・バーリンゲーム氏（写真あり）。
彼は00年10月、旅客機がペンタゴンに墜落したことを想定した緊急訓練に参加している（写真あり）。その彼が軍隊を辞め、1年後には「民間機のパイロットとしてペンタゴンに突っ込んだ」というのである。これは単なる偶然なのか。
証拠⑩テロを“予言”していた文書とポスター・・・・・00年9月、ネオコンの有力者が発起人となったシンクタンク「アメリカ新世紀プロジェクト」が、『アメリカの防衛再建』という論文を発表している（写真あり）。
この論文の賛同メンバーには翌年1月に誕生したブッシュ政権で要職に就いた人々が名を連ねていた。チェイニー副大統領、ラムズフェルド国防長官、ウォルフォウィッツ前国防副長官、ジェブ・ブッシュフロリダ州知事（ブッシュ大統領の弟）らだ。ちなみに現在、この論文をインターネット上で閲覧すると、政権から去ったウォルフォウィッツ（現・世界銀行総裁）の名前は残っているものの、チェイニー、ラムズフェルドの名前は消えている。
この論文の中には「新しいパールハーバーのようなことが起きなければ、新しい防衛システムの必要性について国民の理解は得にくい」という記述がある。
ＦＥＭＡ（連邦緊急事態管理局）が99年6月に作成していた「反テロポスター」も興味深い。ＷＴＣがターゲットとなるテロ攻撃を2年以上前に予知していたようなデザインだ（写真あり）。
いずれもアメリカ政府が事前にテロを“計画”し、シナリオ通りに“遂行”、そして「新しい防衛体制」や「テロとの戦い」にアメリカ国民を駆り立てたという疑いを強くさせる。＜略＞
・・・・・・
今回、私が取り上げた「10の証拠」は、全体のほんの一部でしかない。
それでも、私の指摘に拒否反応を起こす人は多い。その理由の多くは「大手新聞やテレビが報じていないではないか」というものだ。
9・11の疑惑を追及する人々にはＦＢＩやＣＩＡ、ＭＩ５（英情報局保安部）の元職員、さらにはドイツの国防省高官で元科学技術大臣のアンドレアス・フォン・ビュロー氏などもいる。
それなのにマスコミは無視し続ける。日本でも大手新聞、通信社、民放テレビの記者やディレクターたちは、私に「9・11の疑惑を取り上げたいが、上の命令でできない」という。日本政府の意向だというのだ。
アメリカ政府は私たちの指摘に正面から反論するのではなく、裏で大メディアにプレッシャーをかけて疑惑を封印しようとしている。日本政府もアメリカ政府の意向に従って同じことをしているというのか？
＜以下、略＞（ベンジャミン・フルフォード氏・・・1961年、カナダ生まれ。米保守系雑誌「フォーブス」の元アジア太平洋支局長。現在はノンフィクション作家で、日本関連の著書多数）

●劇的なタイミングで、ニューヨークの中心部マンハッタンの高層アパートに飛行機が激突しました。
　2006年10月12日、読売新聞＜戦闘機出動、ＮＹ騒然＞＜小型機激突、ＦＢＩが“事故”と声明＞
米大リーグ、ニューヨーク・ヤンキースのコリー・ライドル投手（34）らが乗った小型飛行機が11日、ニューヨーク市マンハッタンの高層アパートに激突した事故は、市民に5年前の同時テロの記憶をよみがえらせ、街は一時騒然となった。
小型機が激突したのは、イーストリバーを見おろす高級アパート。30～31階部分の四つの窓から約1時間にわたり、炎と黒煙が噴き上がった。飛行機と建物の破片は炎を上げて歩道に降り注いだ。
近くのアパートに住むホテル従業員のメル・ハーンさんは「通りを歩いていると突然、何かが爆発したかのような音が聞こえ、一帯が黒煙に包まれた。一瞬、9・11のことを思い出した」と語った。
連邦捜査局（ＦＢＩ）は事故直後、「テロの兆候は何もない。事故だ」との声明を出したが、事故後20分以内に、ニューヨークなどの主要都市とワシントンの国防総省上空へ戦闘機がスクランブル発進した。
連邦航空管理局によると、飛行機は午後2時30分にニュージャージー州の空港を離陸、約12分後にビルに突っ込んだ。・・・・・

●この小型飛行機がアパートに激突して火災を起こしているテレビ放映を私（藤森）はビデオに撮りましたが、大変な火災でした。私は9・11テロの特殊ビデオも持っていますが、このときは大型飛行機であり、膨大な量のガソリンを積んでいたはずですが、小型飛行機の激突火災とは全然違います。この火災よりもさらに大きな火災があってもよいはずですが・・・・・。
さらに、9・11テロの事件発生直後の消防士へのインタビューで、実際に関わった消防士たちが、ビルが崩壊する直前にバン・バン・バンというダイナマイトのような爆発音を聞いていると述べています。

●「世界はだまされた？『9・11の』の謎」（成澤宗男著、金曜日刊、1050円）
　＜日刊ゲンダイの書評、18年10月26日より＞
世界中を震撼させた同時多発テロ「9・11」について、米国メディアが報じない驚くべき事実を列挙したのが本書。アメリカによるイラク攻撃の引き金になった「9・11」だが、不可解な点が多数あるという。その一例がＦＢＩ広報官の「ビン・ラディンが『9・11』に関連した確固たる証拠を有していない」（2006年5月）との発言。じゃあ、なぜ戦争したの？とクビをかしげたくなる。
いまだ証拠が立証されていないのは、ＦＢＩが「9・11」発生から“わずか48時間後”に発表した実行犯19人も同様。しかも発表10日後にうち7人の「自爆テロ犯」が生きていて、4人は事実誤認との見解を述べている。
　世界貿易センタービル崩壊の貴重な証拠が事故後すぐに消え去ったこと、「9・11」直前の不可解な株取引、抹殺されたハイジャック機のブラックボックス等々・・・・・。「9・11」が世界を変えたのではなく、世界を変えるために「9・11」が用意された可能性を示唆する。

●18年10月17日、日刊ゲンダイ＜大新聞・テレビじゃわからない「国際政治の陰謀、舞台裏」浜田和幸（国際未来研究所代表）＞より
＜テロ予告ビデオは米国の元諜報員たちが作成＞
・・・・・このままでは11月に予定されている中間選挙で、民主党に敗北するのは必至だ。そこでブッシュ陣営では、これまでも大統領選挙や中間選挙のたびに使ってきた「奥の手」を再び利用しようとしている。何かというと、テロリストからの犯行予告ビデオである。
・・・・・今回も、11月選挙を目前にしてのこのタイミングのよさには驚かされる。
しかし、あまりのタイミングのよさに疑問を抱いたアメリカやスイスのテロ専門家が分析したところ、ビデオの信憑性はかなり疑わしいものだった。
とくに、最近公表された「9・11テロ」の実行犯モハマッド・アタの犯行声明ビデオは、「インテルセンター」の名前で知られる、ビデオネット販売会社によって制作された疑いが濃厚になっているのだ。
この会社を経営しているのは、「アイディフェンス」と呼ばれるネット犯罪監視会社で、・・・・・「アイディフェンス」社はＣＩＡとマイクロソフトの共同出資会社で、そこで働く専門家の多くは、米軍や国防情報機関（ＤＩＡ）で情報心理戦を担当してきた連中だ。
すなわち、アルカイダやウサマ・ビンラディンのテープとされる代物は、大半が元アメリカの諜報機関の専門家によって制作された可能性が高い。ＣＩＡはそんなものをビンラディンからの本物の脅しテープと認定してきたわけである。・・・・・

●18年10月23日、読売新聞＜社説「プーチン政権下に広がる“闇”」＞
《ロシア記者暗殺》
これが主要8カ国（Ｇ８）首脳会議の議長国も務めた国での出来事か、と改めて耳を疑う。ロシアで起きた女性記者射殺事件のことである。
殺害されたアンナ・ポリトコフスカヤさんは、プーチン政権に対する厳しい批判記事や著書によって知られていた。無論、政権の関与に直ちに言及するのは短絡的に過ぎる。ただ、その記者活動と事件を関連づける見方が支配的であるのは、事実だ。
プーチン大統領は、記者殺害を「忌まわしい犯罪である」と批判した。また、ロシアの言論が抑圧されているのではないか、と懸念を示したブッシュ米大統領に徹底した捜査を約束した。
　少なくとも、事件の背後に広がる深い「闇」については、プーチン政権には大きな責任がある。
現場の状況などから、事件はプロによる典型的な請負殺人だった、とされる。非営利組織「ジャーナリスト保護委員会（ＣＰＪ）」によると、プーチン政権が誕生した2000年以降、同様の手口で犠牲になったジャーナリストは、ポリトコフスカヤさんで13人を数える。
プーチン政権は、ロシア3大テレビの経営権を握り、政権に批判的なメディアに露骨な圧力を加えるなど、報道に対する統制を強めてきた。そうした姿勢が、ジャーナリストの生命を脅かす風潮を醸成してきたのではないか。
司法や警察の能力・姿勢にも疑問符が付く。ＣＰＪが挙げたジャーナリスト殺害事件はいずれも未解決だ。
ジャーナリストばかりではない。最近の1ヶ月余だけで、ロシア中央銀行第1副総裁を含む4人が請負殺人の犠牲になっている。「犯人は罰せられない」との空気が社会に広がっている。
気がかりな傾向は、ほかにもある。このところ顕著な、人種差別や排外主義を全面に出した極右勢力の台頭だ。
アジアやアフリカなどからの留学生を標的とする暴力事件が、後を絶たない。ポリトコフスカヤさんのような同国人でも、政権を批判すれば「ロシアの敵」のレッテルを張られる。
敵か味方か、の論理は、対外的にも反映しているのではないか。
南部に隣接するグルジアに対する圧力強化は、陸海空の交通路を遮断し、モスクワのグルジア人系企業を手入れするなど目に余るほどだ。これも、西側志向を隠さないサアカシビリ政権を「ロシアの敵」視している結果だろう。欧米が懸念を強めているのも当然だ。
ロシアが世界の主要国として振る舞いたいのなら、正すべき点は多い。

●来年の1月14日「体験学習講座」で、上記のマンハッタンのアパートに＜小型機激突＞と＜9・11テロ＞を比較した＜ビデオ鑑賞＞をします。